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産業カウンセラー試験対策
中山アカデミー教材購入者専用 通信
2025.1.11
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○○さん

中山です。

それでは本日の解答解説です。

1．防衛機制の投射は、自分が嫌っているのに相手が嫌っている
とすることを示す。

1．○


2．精神衛生運動はフランクル（Frankl, V.E.）によって広まった。

2．×
精神衛生運動はビアーズ（Beers, C.W.）が広げた。


3．有効求人倍率は公共職業安定所に申し込まれる有効期間内の
有効求人を有効求職数で割った数である。完全失業率とほぼ同じ
意味であり、同じ状況を表す。

3．×
完全失業率とは職業能力があり、求職活動している人の労働人口
に占める割合をいう。有効求人倍率より調査対象が広い。


4．交流分析では人間関係のトラブルとなってしまうようなこじれた
交流をゲームと呼ぶ。ゲーム分析は繰り返し起こり、不幸な結果を
招いているゲームに気付き、そこからの脱却を目指すものである。

4．○


5．DSM-Vで記載されているパニック発作の症状として、現実感消失
（現実でない感じ）、または離人症状（自分自身から離れている）がある。

5．○


6．平成25年4月全面施行労働契約法の一部改正で、有期労働契約開始時に、
無期労働契約転換を選択しないことを条件に契約をする権利を雇用者は
有するとされた。

6．×
有期労働契約時に、無期雇用契約に転換しないことを条件に雇用してはならない。



7．シャイン（Schein, E.H.）は、キャリアを「人の一生を通じての仕事」
「生涯を通じての人間の生き方、その表現のしかた」であるとした。
またキャリア・アンカーの概念を提唱した。

7．○


8．第10次職業能力開発基本計画の基本的施策では、ジョブ・カードを
活用したキャリアコンサルティングを推進する。

8．○


9．ヒトの神経系は機能的特性から中枢神経系と末梢神経系に分類される。

9．×
神経系は解剖学的特性から中枢神経系と末梢神経系に分類される。
機能的特性から体性神経系と自律神経系に分けられる。


10．標準化された心理テストは信頼性があり、インテーク面接で
採用するべきである。

10．×
インテーク面接にて心理テストを行うことは適切とは言えない。
心理テストはカウンセラーとクライエントの間に信頼関係が構築され、
面談の過程で必要となった場合、クライエントの了解を得た上で実施する。



11．ハヴィーガスト（Havighurst, R.J.）は、生涯の発達課題を
6段階「乳幼児期」「児童期」「青年期」「壮年期」「中年期」
「老年期」に分けた。

11．○

12．メンタル不調による休業は、時には労働者のキャリアデザイン
の見直しを行う機会となるので、管理監督者は部下の話を聴きながら
相談に応じることで、サポートすることとなる。

12．○


13．アクション・リサーチの中心概念はテーラー（Taylor, F.W.）
によって提唱された集団力学（グループ・ダイナミクス）である。

13．×
グループ・ダイナミクスを提唱したのはレヴィン（Lewin, K.）である。


14．賃金を年俸制の社員に対して、1年ごとに一括して支払った。

14．×
労基法 24 条では賃金支払いの原則を規定している。
(1)通貨支払い、(2)直接支払い、(3)全額支払い、(4)毎月1回以上の支払い、
(5)一定期日払い


15．スーパーバイザーには経験のみならず、理論的根拠、人間性
なども求められ、スーパーバザーになるための学習・訓練等が必須である。

15．○


16．精神分析療法は夢や自由連想法によって得られた資料を用いて
防衛機制や転移の解釈を通して無意識の自己理解を深める。

16．○

17．産業カウンセラー資格取得後すぐは初心者なので自己研鑽を
行わないほうが良い。

17．×
初心者であっても、資格取得後すぐであっても自己研鑽は行うほうが良い。


18．睡眠中には、交感神経系の働きが活発になり、心身の安定を
図るように調節が行われる。

18．×
睡眠中は副交感神経の働きが活発になり、心身の安定を図るようになっている。


19．接近-接近型の葛藤は、比較的解決が容易で、深刻な苦悩には
陥いることは少ない。

19．○


20．系統的脱感作法はオペラント条件づけの理論を臨床に応用したものである。

20．×
系統的脱感作法では、恐怖は古典的条件づけで形成された条件反応で
あると考え、古典的条件付けの消去手続きによって、恐怖反応を段階的に
消去するものである。

21．「すべて存在するものは量的に存在する。量的に存在するものは
測定することができる。」と述べたのはパーソンズ（Parsons, F.）である。

21．×
パーソンズではなく、ソーンダイク（Thorndike, E.L.）である。


22．EAP を日本で最初に導入したのは日本 IBM である。

22．×
EAP を日本で最初に導入したのはモトローラ日本法人である。


23．産業カウンセラーのスーパーバイザーは産業カウンセラー
でなければならない。

23．×
必ずしも産業カウンセラーでなければならないということではない。


24．認知不協和理論は不協和を低減させるため認知や行動を
変えるという視点に立つ。

24．○


25．精神分析的パーソナリティ理論では人は葛藤的な存在であるとする。

25．○


26．アルコール依存症では、ブラックアウトを頻繁に経験する。

26．○


27．コミュニティ・アプローチでは、クライエントが主体的に問題を
解決することが目標なので、コミュニティ・アプローチはクライエ
ントのみに注目する。

27．×
クライエントにのみ注目するのではなく、その人が属する集団、組織、
地域社会全体に目を向ける必要がある。


28．女性雇用者の勤続年数には長期化傾向がみられるが、民間企業
（常用労働者 100 人以上）の管理職に占める女性の割合は上昇傾向にある。

28．○


29．NIOSH の職業性ストレスモデルにおける緩衝要因は年齢・性別、
家族、遺伝要因である。


29．×
緩衝要因は、上司や同僚、友人の支援、職場環境の快適化などである。


30．ロジャーズ（Rogers, C.R.）は、来談者中心療法は来談者の成長
に向かう力を信じ、足りない部分はカウンセラーが補うことにより
信頼関係が成立するという視点に立つ。


30．×
カウンセラーは補わない。。


31．労働組合法によれば、個々の労働者と使用者の間で結ばれる
労働契約はその効力において労働協約よりも優先されることと
されている。

31．×
憲法＞法律>労働協約＞就業規則＞労働契約である。


32．労働安全衛生法では、業種を問わず規模50人以上の事業場で
あれば衛生委員会の設置が義務付けられている。

32．○


33．PTSDは、極めて衝撃的な出来事を経験した後、3ヶ月を経ても
心理的な苦痛、行動の変化、過覚醒などが続き、社会生活が困難となる。

33．×
3ヶ月ではなく、1ヶ月。


34．カウンセリング開始時の場面構成では危機介入などのケースでは
守秘義務契約が守られないこともありえることを説明する必要がある。


34．○


35．ユング（Jung, C.G.）は 40 歳ぐらいから始まる中年期を
「人生の正午」と呼び、ここから始まる真の自己実現を「個性化」と呼んだ。


35．○


36．テストバッテリーとは、クライエントを総合的に理解するために
いくつかの心理テストを組み合わせて行うことを指す。

36．○


37．認知不協和理論を提唱したのは、ビンスワンガー（Binswanger, L.）である。

37．×
認知不協和理論を提唱したのは、フェスティンガーである。
ビンスワンガーは、実存主義的カウンセリングを行った人である。


38．自殺には多様な原因が関与するが、主要な精神障害は気分障害である。

38．○


39．コミュニケーションの 2 次機能は自己成長機能、人間関係形成機能、
課題解決機能である。

39．○


40．抑圧された欲求や衝動が社会的、文化的に承認される価値のある
好ましい活動になって発現する防衛機制を昇華と呼ぶ。


40．○


41. SDGsは、経済、社会、環境の3つの側面から持続可能な発展を追求する
包括的な取り組みです。各国政府、企業、市民社会などの多様なステーク
ホルダーが協力して実現を目指いる。キャリアコンサルタントもその役割を
担っている。

41. 〇


42. 働き方改革関連法は、日本政府が働き方を見直し、労働者の健康と
生活の質を向上させるために導入した一連の法改正である。労働時間の
上限規制・同一労働同一賃金の2つの柱が定められてる。


42. ×
3つ目の柱として有給休暇の取得促進が定められている。


43. 部下が上司に対して繰り返し侮辱的な言葉を使うことは、パワー
ハラスメントに当たらない。

43. ×
部下が上司に対して繰り返し侮辱的な言葉を使うことも、パワーハラス
メントに該当する。パワーハラスメントは職場の権力関係に基づく嫌がら
せやいじめを指し、上下関係にかかわらず、職場内での不適切な言動や
行動が含まれる。そのため、部下から上司への侮辱的な言動もパワハラ
と認識されるべきである。



44. 育児介護休業法の改正により、男性の育児休業取得を促進するため、
出生後8週間以内に取得可能な育児休業（出生時育児休業）が義務となった。

44. ×
2021年に改正された育児・介護休業法により、企業は従業員に育児休業の
制度を周知し、取得を促進する義務ができました。これにより、企業は
男性従業員が育児休業を取得しやすい環境を整えることが求められている。
具体的には、企業は従業員に育児休業についての説明を行い、休業取得の
希望を確認する必要がある。



45. 高年齢者雇用安定法に基づき、65歳までの雇用確保措置の実施が
義務付けられるのは定年（65歳未満に限る）の定めを設けている事業主に
限られる。

45. 〇


46. 社内公募制度とは担当する業務内容をあらかじめ明示し、その業務に
つきたい社員を社内から募集する制度である。


46.　〇


47. 脳卒中を発症し、手足の麻痺といった後遺症を有する労働者の中には
職場復帰後、発症前の自身とのギャップに悩み、メンタルヘルス不調に陥る
場合もある。


47.〇
【参考文献】
事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドラインにおいて
https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/001225327.pdf


48.配偶者が専業主婦（夫）である労働者は、育児休業を取得できない。

48.×
上記ケースの場合も取得可能である。


49.「男らしい」「女らしい」など、固定的な性別役割分担意識に基づいた
言動は、セクシャルハラスメントの原因や背景になる可能性がある。

49.　〇

50.トライアル雇用の期間中は、労働基準法の適用外となる。

50.　×
トライアル雇用の期間中は、労働基準法などの法律が適用され、
賃金も払われる。




お疲れ様でした！

明日は模擬試験に取り組んでください。

フルパッケージ・学科全教材セットの方は模擬試験No2に
取り組み、その結果（正解率）をメールで報告してください。

学科必勝セットの皆さんは、再度、模擬試験No1に取り組んでください。
模擬試験No2に取り組んで見たい方は、別途、No2を以下より
購入してください。
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