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産業カウンセラー試験対策
中山アカデミー教材購入者専用 通信
2023.12.24
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○○さん

中山です。

それでは本日の解答解説です。


1．「すべて存在するものは量的に存在する。量的に存在するものは
測定することができる。」と述べたのはパーソンズ（Parsons, F.）である。

1．×
パーソンズではなく、ソーンダイク（Thorndike, E.L.）である。


2．EAP を日本で最初に導入したのは日本 IBM である。

2．×
EAP を日本で最初に導入したのはモトローラ日本法人である。


3．産業カウンセラーのスーパーバイザーは産業カウンセラー
でなければならない。

3．×
必ずしも産業カウンセラーでなければならないということではない。


4．認知不協和理論は不協和を低減させるため認知や行動を
変えるという視点に立つ。

4．○


5．精神分析的パーソナリティ理論では人は葛藤的な存在であるとする。

5．○


6．アルコール依存症では、ブラックアウトを頻繁に経験する。

6．○


7．コミュニティ・アプローチでは、クライエントが主体的に問題を
解決することが目標なので、コミュニティ・アプローチはクライエ
ントのみに注目する。

7．×
クライエントにのみ注目するのではなく、その人が属する集団、組織、
地域社会全体に目を向ける必要がある。


8．女性雇用者の勤続年数には長期化傾向がみられるが、民間企業
（常用労働者 100 人以上）の管理職に占める女性の割合は上昇傾向にある。

8．○


9．NIOSH の職業性ストレスモデルにおける緩衝要因は年齢・性別、
家族、遺伝要因である。


9．×
緩衝要因は、上司や同僚、友人の支援、職場環境の快適化などである。


10．ロジャーズ（Rogers, C.R.）は、来談者中心療法は来談者の成長
に向かう力を信じ、足りない部分はカウンセラーが補うことにより
信頼関係が成立するという視点に立つ。


10．×
カウンセラーは補わない。。


11．労働組合法によれば、個々の労働者と使用者の間で結ばれる
労働契約はその効力において労働協約よりも優先されることと
されている。

11．×
憲法＞法律>労働協約＞就業規則＞労働契約である。


12．労働安全衛生法では、業種を問わず規模50人以上の事業場で
あれば衛生委員会の設置が義務付けられている。

12．○


13．PTSDは、極めて衝撃的な出来事を経験した後、3ヶ月を経ても
心理的な苦痛、行動の変化、過覚醒などが続き、社会生活が困難となる。

13．×
3ヶ月ではなく、1ヶ月。


14．カウンセリング開始時の場面構成では危機介入などのケースでは
守秘義務契約が守られないこともありえることを説明する必要がある。


14．○


15．ユング（Jung, C.G.）は 40 歳ぐらいから始まる中年期を
「人生の午後」と呼び、ここから始まる真の自己実現を「個性化」と呼んだ。


15．○


16．テストバッテリーとは、クライエントを総合的に理解するために
いくつかの心理テストを組み合わせて行うことを指す。

16．○


17．認知不協和理論を提唱したのは、ビンスワンガー（Binswanger, L.）である。

17．×
認知不協和理論を提唱したのは、フェスティンガーである。
ビンスワンガーは、実存主義的カウンセリングを行った人である。


18．自殺には多様な原因が関与するが、主要な精神障害は気分障害である。

18．○


19．コミュニケーションの 2 次機能は自己成長機能、人間関係形成機能、
課題解決機能である。

19．○


20．抑圧された欲求や衝動が社会的、文化的に承認される価値のある
好ましい活動になって発現する防衛機制を昇華と呼ぶ。


20．○



お疲れ様でした！

この後も、もうひと頑張りしてください。


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