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産業カウンセラー試験対策
中山アカデミー教材購入者専用 通信
2024.01.13
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○○さん

中山です。

それでは本日の解答解説です。

問題はLINEでプレゼントしていた110問の問題から
ランダムに抽出したものです。

間違えた問題こそ宝物。
試験前に覚えましょうね！


1.（110問の問5から）
アメリカのウエスタン・エレクトリック社ホーソン工場にて行われた研究では、
面接の担当者は、従業員の本心を聞くために発言内容の秘密厳守を伝え、発言に
対して意見などを言わずに辛抱強く聞くことに徹した。
その結果一種のカタルシスが生じ好評であった。

（解説）〇
P141


2.（110問の問14から）
ジェンドリンは来談者中心療法をさらに発展させ体験過程の理論を確立した。

（解説）〇
P195



3.（110問の問17から）
精神分析療法における「直面化」とは、無意識への到達を防ぐよう
なクライエントの言動である。

（解説）×
この説明は「抵抗」である。
「直面化」とはクライエントが回避している考えや情緒を分析家が言語化し、
それに向かい合わせること。
P175


4.（110問の問28から）
「昇華」とは、ある分野での劣等感による緊張を解消するために、ほかの
分野で優越感を求めることである。

（解説）×
この説明は、「補償」の説明である。
「昇華」とは禁止された（社会的に許容されない）本能欲求を容認可能な
行動に変容して充足させることである。
P170



5.（110問の問35から）
ゲシュタルトの法則の一つである近接の要因とは、似た形状、色、サイズ、
またはその他の特性を持つ要素は、視覚的にグループ化され、同じグループ
として認識されることである。

（解説）×
本説明は、ゲシュタルトの法則の中の類同の法則の説明である。
近接の要因とは、要素が互いに近接している場合、それらは一つのグループ
として認識され、関連付けられることである。
P259



6.（110問の問34から）
同じストレッサーに直面すれば、個人の対処の力やその受け止め方は同じである。

（解説）×
個人の対処能力や受け止め方は個々人で異なり、その影響も異なる。
P278



7.（110問の問50から）
エリクソンのパーソナリティ発達理論では、ライフサイクルの相互性の観点から、
一人の人間の発達課題は、重要な他者の発達課題と関連しながら展開していくと
されている。

（解説）〇
P302



8.（110問の問54から）
妥当性とは、だれがやっても同じ結果が出ること。

（解説）×
本説明は客観性の説明である。
妥当性とは、測りたいものを測っていること。
P324


9.（110問の問57から）
質問紙法は信頼性・妥当性・客観性が低いので、解釈には熟練を要する。
産業カウンセラーは自分で実施するよりも熟練者に依頼したほうがよいものが多い。

（解説）×
本説明は質問紙法の実施ではなく、投影法の実施の説明ある。
P300



10.（110問の問69から）
学習障害は、全般的な知的発達には問題がないが、読む、書く、計算するなど
特定の学習のみに困難が認められる。

（解説）〇



11.（110問の問77から）
ハックマンは、職務特性を「多様性」「完結性」「有意義性」「自律性」
「フィードバック」の5つに分けた。

（解説）〇
P397



12.（110問の問83から）
自分の感情や行動を上手くコントロールする自己統制スキルは、コミュニ
ケーションスキルのうちの対人スキルである。

（解説）×
自分の感情や行動を上手くコントロールする自己統制スキルは、コミュニ
ケーションスキルのうちの基本スキルである。
P425



13.（110問の問89から）
産業カウンセラーはカウンセリングにおいて、ジョハリの窓の未知領域の
拡大を支援することが重要である。

（解説）×
未知領域ではなく、開放領域の拡大を支援する。
P438



14.（110問の問94から）
労働力人口とは、15 歳以上の人口のうち、就業者と完全失業者を合わせた
ものであり、就業者とは従業者と休業者を合わせたものである。

（解説）〇
P456-457



15.（110問の問98から）
評価者自身の得意・不得意に分野によって評価が甘くなったり、辛くなったり
するエラーを「対比誤差」という。

（解説）〇
P487



16.（110問の問103から）
会社と労働者の間の労働契約で時給1000円、就業規則で時給1200円と記載して
いる場合には、個別契約が有効となり時給1000円を使用者は支払えばよい。

（解説）×
就業規則の基準を下回る労働契約は婿となり、時給は1200円となる。
P524



17.（110問の問108から）
男女雇用機会均等法は、女性に対する差別的取扱いのみの禁止を目的とした法律である。

（解説）×
2006年の法改正より、男女双方に対する、性別を理由とする差別的取扱いが
禁止されることになった。
P552-553



18.（110問の問109から）
労働契約法では、使用者は労働者と合意することなく、就業規則の変更により、
労働者の不利益になるような労働条件で労働契約を変更することをできないとしている。

（解説）〇


19.（110問の問110から）
全ての派遣労働者に対してキャリアアップを図るために、派遣元は派遣労働者に
対して「段階的かつ体系的な教育訓練」「キャリアコンサルティング（希望する場合）」
を提供することが義務化された。

（解説）〇
平成27 年労働者派遣法の改正について：
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077386.html



20.（110問の問1から）
産業カウンセリングとは人間尊重を基本理念として、働く人が心身ともに健康で、
それぞれの個性と役割が十分に発揮されるように支援するカウンセリングの総称である。

（解説）〇
P118



お疲れ様でした。
それでは、また明日の9時に。



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