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採用定着のヒント 西野毅

経営幹部を追い込んだらエラいことになった…

2024年09月25日



社労士で採用定着士の西野です。

問題社員で悩まないためには
入り口でしっかりとチェックする
こと。こちらの勉強会で、その方法
を勉強してみませんか!

■オンライン勉強会
採用の地雷を踏まない! 問題社員を
回避するための賢い求人と選定方法

■日時:2024年10月10日(木)
14:00~(90分間程度)

■会場
オンライン開催(ご自宅や職場で視聴可能)
※WEBツール:Zoom
※エントリーいただいた方に、WEB
開催のURLをお送りします。

■参加費 無料

■お申し込みはこちらから
https://form.os7.biz/f/921d5599/

------------------------------------

前回に引き続き、
「問題社員を辞めさせたい」という
テーマでお話しします。

数か月前、ある企業(A社)の社長から
相談を受けました。

A社は従業員が数名の小規模な会社
ですが、大企業のグループ企業です。

歴代のA社の社長は、本社の役員で
あり、A社を含むいくつかのグループ
企業の社長も兼任しています。
(なお、設定は一部変更しています)

今回相談してきたのは、A社に新しく
就任した社長です。

相談内容は、A社のB部長を解雇
できないか、というものでした。

A社は、社長がほとんど不在で、
実質的な経営はB部長が担っています。

にもかかわらず、B部長は企業の
運営に何の手も打たず、毎年赤字を
垂れ流す状況が続いていました。

このままでは、経営破綻が避けられない
と、新社長は危機感を抱いていました。

そこで、B部長に責任を取って辞めて
もらおうという話です。

B部長が辞めれば、その人件費で
赤字が解消されるだけに、そう考える
のも無理はありません。

しかし、話を詳しく聞いていくうちに
気になったのは、歴代の社長たちが
B部長に対して業務改善の指導をし
ていなかったことです。

この状況では、B部長を辞めさせる
正当な理由を見出すのは難しいです。

そこで、私はB部長にプレッシャー
をかける、つまり「安全な状態を脅かす」
ことから始めることを提案しました。

具体的にB部長に対して求める姿を
示した上で、課題を与えていくこと
にしました。

まずは経営改善策を立案してもらうことにしました。

ところが、提出されたのは、誰でも思いつくような稚拙なもの。

しっかりと指導を行い、再提出を求め
ました。

すると、今度は素晴らしい案が出てきました。

社長も「やればできるじゃないか!」
と驚いていました。

おそらく、これまでテキトーな仕事を
していても、誰からも何も言われな
かったのでしょう。

しかし、あなたは部長であり、
そのようなことは許されません。

このように社長が意思表示をする
ことで、本人が自ら辞めると言い出すか、
あるいは改善に取り組むかの
いずれかです。

今回の場合、当初のB部長に辞めて
もらう方向とは真逆で進んでは
いますが、これで経営が改善する
のであれば、一番良い解決方法では
ないでしょうか?

もちろん、作成された案を確実に実行
してもらうよう、プレッシャーを
かけ続けていくことが重要です。

-----------------------------------

問題社員の対応は、なかなか
ストレスがかかります。

こちらに参加すると、入口(採用)で
しっかりとチェックする方法がわかります。

■オンライン勉強会
採用の地雷を踏まない! 問題社員を
回避するための賢い求人と選定方法

■日時:2024年10月10日(木)
14:00~(90分間程度)

■内容
【第一部】人手不足時代に応募者を
集める求人戦略
講師:社労士・採用定着士 西野 毅

・なぜ求人広告を出しても応募が
来なくなったのか?
・人手不足に拍車をかける
負のスパイラルとは
・2040年、人手不足はどこまで進む?
・人手不足時代に応募者を集める
求人戦略


【第二部】問題社員を回避する採用調査
    (バックグラウンドチェック)
講師:株式会社企業サービス
調査営業部 川崎幹也
・採用調査ってどんなもの?
・調査で判明した過去のこわーい事例
・他社はどんな場面で使っているのか?
・質疑応答
(一部プログラムが変更になる場合もございます。)

■会場
オンライン開催(ご自宅や職場で視聴可能)
※WEBツール:Zoom
※エントリーいただいた方に、WEB
開催のURLをお送りします。

■参加費 無料

■お申し込みはこちらから
https://form.os7.biz/f/921d5599/

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西野社労士事務所・
株式会社チーム力アップでは、
中小企業の人事・労務に関する問題に
幅広く取り組んでいます。

ご相談はこのメールにご返信または
お電話で承ります。
【初回相談 無料】
TEL: 090-7551-3570

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